太陽光発電は、クリーンエネルギーの象徴として多くの家庭や企業に普及してきました。日本では、2009年に固定価格買取制度（FIT）が導入され、初期は売電価格が高額だったため、「太陽光は儲かる！」とまで言われていました。しかし、その後は太陽光発電システムの普及が急速に進み、近年、売電価格は年々低下しています。今回は、過去の売電価格の推移、売電価格が下がる理由、そして今後の見通しについて解説します。

過去の太陽光発電の売電価格の推移

日本における太陽光発電の売電価格は、2009年に「固定価格買取制度（FIT）」が導入されたことで大きく変化しました。この制度により、発電された電力を一定期間、高い価格で買い取ることが保証されたのです。当初の売電価格は非常に高く、例えば、2009年には1kWhあたり48円という高価格でスタートしました。この高価格は、初期投資の回収を促進し、太陽光発電システムの普及を後押ししました。

その後、技術の進歩と生産コストの低下に伴い、売電価格は徐々に引き下げられていきました。2012年には42円、2014年には37円、2016年には31円（出力抑制なし）/33円（出力抑制あり）と、年々減少していきます。

最近では、2020年に21円、2022年には17円とさらに引き下げられ、2024年には16円まで低下しました。このような売電価格の下落は、新規導入者にとっては初期投資の回収が難しくなる一方で、既存のシステムを持つ人にとっては売電収入の減少を意味します。

※参照：経済産業省 資源エネルギー庁│買取価格・期間等（2012年度～2023年度）

なぜ売電価格は下がっていくのか？

太陽光発電の売電価格は毎年変わります。その価格は、さまざまな関係各所からの意見や聴取、調達価格等算定委員会による価格の提案を受け、経済産業大臣が決定します。
それではなぜ、売電価格は年々下がってしまったのでしょうか？

太陽光発電の売電価格の今後の推移

2024年、太陽光発電の売電価格は16円/kWhで、これは2023年と同価格です。そして2025年以降も、売電価格は下がることはあっても上がることは期待できない…というのが、一般論です。

「それなら今から太陽光発電システムを導入しても、得はしないね。」
と考える方もいるかもしれませんが、そうではありません。

確かにこれまで「儲かる」と言われていた太陽光発電ですが、売電価格が年々安くなっている現在では、売電収入でガッツリ稼ぐことは難しくなりました。しかし、太陽光発電システムを導入し、システムで発電した電力を自家消費することで、電気代を大幅に節約できるというメリットがあります。昼間に発電した電力を蓄電池に貯め、夜間や雨天時に利用することで、電力会社からの購入量を減らすことができます。今後は、自家消費をいかに効率的に行うかが、太陽光発電活用の鍵となるかもしれません。

まとめ

太陽光発電の売電価格は、2009年の固定価格買取制度（FIT）の導入以来、高価格でスタートし、普及を促進しました。しかし、技術革新と生産コストの低下、市場の競争激化に伴い、売電価格は年々低下してきました。2024年には1kWhあたり16円となり、これは初期の48円と比べて大幅な減少です。

今後、太陽光発電システムを導入する際には、売電収入よりも自家消費の効率化を重視することが重要です。昼間の発電電力を蓄電池に蓄え、夜間や天候の悪い時に利用することで、電力購入量を減らし、電気料金の節約が見込めます。

電気料金は今後も上がることが予想されています。
太陽光で稼ぐことは難しくなっていますが、自家消費を軸にした新しい利用方法を探ることで、電気代の節約や自然環境への貢献が期待できます。
太陽光発電を導入する際には、これらの要素を考慮し、長期的な視点で計画を立てることが重要です。